安全な土地に住むということ

地質分野、しかも地震や火山といった災害に直面する分野の専門家として、やはりこのテーマについては、言いたいことがある。自分の住む家の場所を決めることは重要だ。その判断材料として、もちろん通勤・通学のしやすさ、駅からの距離、良いお店があるか、コンビニは近いか、といったことは大切である。しかし、やはり「自分や大切な人の生命・財産が安全か」ということに、最も意識を注ぐべきではないだろうか。

一軒家であろうと集合住宅であろうと、家を買うというのは平均的な収入の人にとっては一大事である。借りるのだって、レンタルDVDとは訳が違う大きなものだ。そんな時に、まずはやはり防災について考えて欲しい。

下に記すことは、もちろん例外も多々あるので、これを読んで行動を起こして損失を出したからといって、私は責任を負うつもりはない。しかし、ぜひ安全で快適な日常生活のために参考にしてほしいと思っている。

▼地震の危険が少ないところ

日本国内で地震のリスクがないところは、まずない。相対的にリスク評価の高低はあるが、日本に住む以上、地震災害を避けることは不可能である。ふだんは地震の少ない、例えば中国・九州・沖縄などでも、「たまたま」最近地震が起きていないのであって、歴史時代（1000〜2000年間）を顧みれば、大きな地震はどこでも起きている。起きていない所は、エネルギーを貯めているのかもしれない。

地震を避けようとすることは、無意味である。大切なのは、「地震が起きたときに、いかにその災害を小さく抑えるか」だ。例えば、家族で避難場所を決めておくとか、家具を倒れないように固定するとか、寝室に大型家具や多量の荷物を置かない、とか。寝ている時は無防備だから、これは極めて重要だ。よく言われていることだが、このような小さなことが、大切な命を守るもっとも身近で重要な行動である。

▼住まいのある土地について知る

あくまで一般論だが、海や川に近い「低地」は、例えば約6000年前の縄文海進と呼ばれる時期には海だったところが多い。そのような場所では、河川性または海成の砂などによる軟弱な地盤であるところが多い。さらにたいてい水分を多く含むため、地震による振動で水分が飽和し、地面がずぶずぶになって構造物が倒れやすい。つまり「液状化」が発生しやすい。

東京の湾岸部は今、高層住宅が乱立しているが、そのような場所に住むなら、その建物が地盤（東京なら通常、100万年前以上前に堆積した上総層群と呼ばれる、海成ながらも締まった地盤）までしっかりと基礎を入れているか、しっかり調べるべきである。建設会社や不動産屋がそのような情報を認識・公開しない以上、住むべきではない。

では台地上はどうか。武蔵野台地は数万年以上前まで多摩川の扇状地だったところが多く、比較的安定した礫層が地面を支える。一般的には安定した地盤だ。しかし、局地的に、かつては水路だったり水田だったり湿地だったりしたところが、都市化によって一見安定した住宅になっているように見える場所もある。実際、大地震が起こると、隣の家は大丈夫だったのに自分の家は倒壊したという例が多い。もちろん建物そのものの強度もあるが、自分の家だけ古い水路を埋めて平坦な地面にしていた、ということが、間々ある。ではこのような情報をどう知るか。一般の人でも専門的かつ高価な調査をする前にできることがある。図書館などで、旧土地利用を調べることだ。なかでも「旧版地形図」を閲覧して、明治以降の土地利用を調べることを勧める。旧版地形図は、関東地方測量部（国土地理院の出先機関）で閲覧・複写することができる。
また台地の上でも、段丘内河川があったりして、局地的に、相対的な低地になっている場合もある。そのような場所は河川の氾濫の危険を認識すべきである。いま、たいていの自治体では「洪水ハザードマップ（災害予測図）」が整備されているので、ぜひ検討しておくべきである。

丘陵地・山地では、やはり斜面災害に留意すべきである。斜面崩壊は、きっかけが大雨だったり地震だったり、さまざまである。大雨が降ったときは、降り止んでからもしばらくは地面が水分で飽和しており、油断してはならない。またあるタイプの地すべりでは、かなり平坦な斜面でも高速で土砂が流れることがある。常に自治体からの情報や五感・言い伝えなどあらゆる情報に注意して欲しい。

▼避難の勧告

いま、気象庁は土砂災害や火山噴火などの危険情報を、驚くほど積極的に出している。原則として気象庁は自然現象に関する情報を出して、自治体がそれに基づいて避難の勧告や指示を出す。気象庁は気象業務法によってそのような役割を担っていたのだが、最近は適時法改正によって積極的に、自治体の避難判断に具体的なアドバイス的なものを出すようになった。
このような社会が構築されているにもかかわらず、注意報や避難に関する勧告を軽視する人が嘆かわしいほど多い。注意情報が出たら、不便なのは分かるが、安全第一の行動をぜひして欲しい。津波警報・注意報だってそうだ。むしろ、公式な情報が出る前に、不安に感じたら自主的に避難するなどして欲しい。
注意報や警報が外れたとき、それを発令した自治体や官庁に文句を言う人がいるが、「厳重な注意をしていて何も起こらなかったら、これほど幸運なことはないじゃないか」ということを、胸に刻んで欲しい。

※ホームページ上には、地盤情報をはじめ多くの情報が乱立しているが、なかには、専門家や大手コンサルタント会社の情報だったとしても、大きな間違いがあったりする。もちろん正確・妥当な情報も多数ある。できる限り、より正確な文献を探すことを心がけて欲しい。それは一般の人にとっては難しいかもしれないが、たとえば地質調査総合センターや国土地理院、防災科研といった機関の窓口を利用したり、多くの専門書にチャレンジしたりしてみてほしい。興味を持ち、あるいは大切な命や財産を守ろうとする意識があれば、それは決して高いハードルではない。